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【原油、資源国通貨】原油市場の動向を読み解き、FXトレードに活かそう

      2016/04/25

昨年(2015年)中頃から、エネルギー価格の動向がFX市場に影響を及ぼすようになってきました。

中でも特に注目されているのが原油市場の動向です。

原油価格は2008年7月に147ドルの最高値を記録してから、現在まで押し目を付けず暴落を続けています。

2016年2月には、最高値から120ドル以上の下落となる、26ドルまで値を下げました。

原油価格の下落はリスク回避の円買いを誘発しますので、普段クロス円やAUDやNZD等の資源国通貨を取引している方は注意が必要です。

今日はFXの市場動向を読み解く上で重要なファクターとなる原油価格の下落の背景と、今後の注目材料FX市場への影響について勉強していきましょう。

原油市場の動向についてのニュースを一読して理解できるようになると、副産物的にFX市場も読みやすくなります。

僕自身、CFD原油先物を頻繁に取引していますので、原油市場の動向についてはかなり詳しいです。

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主要原油輸出国と原油価格下落の主な理由

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原油を生産し、主要先進各国に輸出しているのは主に中東の国々です。

サウジアラビア、イラン、イラク、UAE、クウェート等の中東諸国が原油輸出量の大半を独占しています。

原油価格が下落している理由についてはシンプルで、中東諸国が原油の生産を増やし続けていることが原因です。

市場の需要以上に生産、供給を拡大している為、1バレル当たりの価値が目減りしているのです。

2008年時点の最高値と比較すると、現在の原油の価値は1/5以下まで減少しています。

つまり、中東諸国は最大の輸出品目であり、一番の稼ぎ頭である原油の価格を自ら下げているのです

原油価格が下がることで、当然中東産油国の貿易利益は減少します。

自国の利益を放棄してでも原油価格を下げるために増産を続ける理由があるのです。

 

中東産油国が増産を続ける2つの理由

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①最大のライバル国であるロシアへの牽制

中東諸国に続いて輸出生産量が多いのがロシアです。

原油市場を巡る動向を知る上で、まずはこの中東諸国vsロシアという構図を押さえておきましょう。

ロシアは国策として原油の増産、輸出の拡大を進めています。

ロシアが原油の増産量を増やすということは、ロシア産の原油が安くなることを意味します。

中東諸国としてはロシア産の原油が安くなることは都合が悪いわけです。

今まで守り続けてきた原油市場のシェアをロシアに奪われることになりかねないですからね。

自国の貿易利益が一時的に減少することよりも、未来永劫ロシアに市場シェアを奪われることの方が、中東諸国としては問題なのです。

これが中東諸国が増産を続けることで原油価格を意図的に下げている1つ目の理由です。

 

②シェールガスの脅威への対抗

国家間の価格競争の影で、シェールガス企業vs中東石油輸出国という構図も存在しています。

ご存知のとおり、石油は枯渇燃料です。金やシルバーなどの実物商品と同様、埋蔵量は限られています。

将来的な石油の枯渇が叫ばれる中、新たな天然ガスエネルギーとして台頭してきたのがシェールガス、シェールオイルです。

シェールガスは石油などの従来のエネルギー商品とは全く異なる地層に貯留されていて、近年になって存在が認知された新エネルギーです。

米企業の研究の成果により、シェールガスの発掘、実用化が現実味を帯びてきています。

シェールガスが本格的に市場に供給されるようになれば、原油輸出で儲けている中東諸国は大きなダメージを受けることになります。

原油が完全にシェールガスに取って代われば、中東諸国の経済は急速に悪化するでしょう。

中東産油国はこのシェールガスに対して脅威を抱いています。

今のうちに既存の原油の価格を下げておくことで価格メリットを維持しておこうというのが中東産油国の狙いです。

シェールガスが市場に出回り始めたとしても、既存の原油より価格が高ければ、従来どおり原油の輸出量を確保できるというわけです。

‘‘シェールガス企業の脅威への無言の牽制‘‘、これが中東産油国が原油価格を意図的に下げる2つ目の理由です。

 

(※シェールガスを開発する企業は開発コスト等の影響で、軒並み苦戦を強いられているのが現状です。

資金難により、1/3以上のシェール開発企業が1年以内に倒産するとの予測も出ているほどです。

このような現状ですので、近い将来シェールガスが原油エネルギーに取って代わる可能性は限りなく低いと言えるでしょう。)

 

エネルギー市場動向のFX為替市場への影響

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主要先進国は、市場の需要供給バランスを正常化する為、原油の増産を凍結(減産)するよう中東産油国に働きかけています。

ライバル国ロシアに至っては原油安による輸出利益の減少で深刻な株安、景気不安を招いています。

その為、カルテル的に‘‘国際的に手を取り合って原油価格を上げていこうよ‘‘という風潮が去年から顕在化してきました。

定期的に開催されるOPEC(石油輸出国機構)では、毎回この増産凍結(減産)を巡る協議が最大のテーマとなっています。

ですが、現時点ではサウジアラビアやイラクなどの主要中東産油国は、先進国による度重なる原油増産凍結の申し出を拒絶し続けていて、合意に至る気配は全くありません。

原油価格が下落すると、FX為替市場では‘‘リスク回避の円買い‘‘の動きが活発化します。

資源国通貨が値を下げるのは勿論ですが、円が好んで買われる為、クロス円は下落基調となります。

もちろんその他のファンダメンタルズ要素によっても方向感は変わりますが、原油動向だけを考慮すればこのようになります。

逆に主要産油国が増産凍結に合意することになれば、‘‘リスクオン‘‘市場となり、クロス円は買われやすくなり、原油価格、資源国通貨は大幅に上昇します。

産油国が増産凍結に大筋合意した場合、市場では半年~1年以内に50~60ドル台を回復すると見られています。

昨年から原油市場のニュースや重鎮発言、会合がFX市場にも大きな影響を及ぼすようになってきていますので、しっかりと資金管理、損失管理をしておきましょう。

原油の動向を正しく理解できれば、収益チャンスは広がりますので、この記事は理解出来るまで何度も読み返して下さいね。

 

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